このマニュアルは、世界保健機関（WHO）が2022年に発表した国際疾病分類（ICD-11）にもとづいています。ICD-11は、世界中の臨床家にとって使いやすいことを大切にしてつくられました。

ICD-11では、不安症のなかまが「不安・恐怖関連症群」という独立したグループとして整理しなおされました。これまでの分類（ICD-10）は日本の現場ではあまり使われていなかったため、ICD-11への移行はスムーズにいくと考えられます。

ICD-11で、不安症のグループには次の新しい変更がありました。

① 強迫症（OCD）が、不安症のグループから分かれました。これは、強迫症が「恐怖の回路」ではなく「習慣的な行動の制御」の問題であることが、脳科学の研究でわかってきたためです。強迫症は「強迫症および関連症群」という別のグループになりました。このグループには、強迫症のほかに、身体醜形症、嗅覚関連症、心気症（健康不安症）、ため込み症、抜毛症、皮膚むしり症などが含まれます。これらに共通するのは、望ましくない考えや行動がくり返されることです。

② 分離不安症は、おとなでも診断できるようになりました。これまでは子どもの病気とされていましたが、おとなでも配偶者や子どもとの分離におびえる方がいることがわかってきたためです。

③ 場面緘黙症が、不安症のグループに入りました。社交不安症と関係が深いことがわかったためです。

④ パニック症と広場恐怖症は、別々の病気として診断できるようになりました。両方ある場合は、両方の診断がつけられます。

⑤ 「パニック発作を伴う」というしるし（指定子）がつけられるようになりました。パニック発作は、ほかの不安症でもおこることがあるためです。

⑥ 持続期間などの数字の基準が、ゆるやかになりました。たとえば、全般不安症はこれまで「6か月以上」と決められていましたが、ICD-11では「数か月以上」となりました。世界規模の調査で、1〜2か月の場合と6か月以上の場合で、症状の重さや経過にほとんど差がないことがわかったためです。

⑦ 心気症（健康不安症）は、不安症と強迫症の両方のグループに記載されました。両方の性格をもつためです。

ICD-11では、特定の状況にとらわれない「自由浮動不安（free-floating anxiety）」が、全般不安症の中核的な特徴として残されました。これは、心配の内容を言語化することが難しい場合の診断にも有用です。

子どもでは、ルールに過度にこだわる、仲間の行動を監視・報告する、完璧主義的で宿題に異常に時間がかかる、安心を求めて何度も確認する、といった形で現れることがあります。

発症は20代から30代前半に多いですが、どの年代でもおこります。完全に治る（寛解する）ことは少なく、症状の波をくり返すことが多いです。

パニック発作は、パニック症だけでなく、他の不安症（広場恐怖症、社交不安症、限局性恐怖症、分離不安症）でもおこります。ICD-11では、ほかの病気の文脈でパニック発作がおこる場合、その診断に「パニック発作を伴う」というしるしを付けることができます。

パニック症の方は、救急外来をくり返し受診し、心臓や呼吸器の不必要な検査を受けることがあります。発作が続いて起こると、特定の状況（電車、エレベーター、人混み）と発作が結びつき、その場所を避けるようになります。これが進むと、広場恐怖症を併発することになります。

ICD-11の広場恐怖症は、「逃げにくい場所、助けが得にくい場所」全般への恐怖として、広く定義されました。

パニック発作の経験がある方が広場恐怖症になることが多いですが、パニック発作がなくても診断できます。失禁や転倒、嘔吐などの「恥ずかしい身体症状」がおこることへの恐怖が中心の場合もあります。

発症は10代後半〜20代前半に多いです。慢性化しやすく、うつ病、気分変調症、物質使用症の併発リスクが高くなります。

子どもでは3歳ごろから現れることがあります。年齢に応じた恐怖（幼児が暗闇をこわがるなど）は正常な発達の一部であり、同年齢の子どもと比べて明らかに過度である場合のみ、限局性恐怖症と診断します。

血液・けが・注射への恐怖症では、迷走神経反射により失神することがあります。これはほかの恐怖症と異なる特徴です。注射のときに失神する方がいる場合は、横になった姿勢で行うなどの配慮が必要です。

子ども時代から続く限局性恐怖症は、自然に治ることはまれです。

発症は8〜15歳に多く、就学とともに目立ってくることが多いです。「行動抑制（新しい状況をこわがり避ける気質）」がリスク因子ですが、それ自体は正常な気質の幅です。

知的障害のある方では、新しい職員や利用者との場面で過度におびえる、グループ活動に参加できない、視線を合わせない、声が極端に小さくなる、といった形で現れます。

不安をやわらげるためにアルコールに頼ることがあり、物質使用症の併発リスクが高くなります。

日本では「対人恐怖症」という独自の概念があり、ICD-11でも文化的な特徴として言及されています。他人に不快感を与えるのではないか（視線、表情、体臭など）という心配が中心になることが特徴です。

年少児では、養育者のあとを常についてまわる、別の部屋にいるだけで泣く、かんしゃくを起こす、といった形で現れます。年長児では、親が事故にあう、誘拐されるなどの具体的な恐れを表現します。青年期では、社会的引きこもり、友人より家族と過ごすことを強く好む、といった形になります。

分離不安症は、うつ病、双極症、ほかの不安症のリスクを高めます。素行・反抗症、ADHDのリスクも高まります。

場面緘黙症は、社交不安症の一種として理解されています。話す場面での否定的評価への恐怖が背景にあります。

社交不安症との違いは、発症がより早い（多くは5歳未満、就学時に明らかになる）こと、わずかな言語の問題をともなうことがあること、話すよう求められたときに反抗的な行動がみられることです。

多くの場合、平均8年ほど続いたあとに症状が消えていきますが、社交不安症などの他の不安症が残ることもあります。

表出言語の評価は難しいですが、命令を実行したり絵を指さしたりする課題（受容言語の検査）には協力することが多いです。

「診断の覆い隠し」とは、知的障害のある方の行動上の変化が、すべて知的障害そのものに原因があるとされ、その結果として併発している精神疾患（不安症、うつ病など）が見落とされる現象をいいます。

知的障害のある方は、一般の方よりも不安症やうつ病になる頻度が高いことがわかっています。それにもかかわらず、適切に診断・治療されていないことが多いのが現状です。

現場の職員が「いつもとちがう」「以前とちがう」と気づくことが、診断の覆い隠しを防ぐ最大の手段になります。